「カテゴリなんて、登録のときに近いものを1個選べば終わりでしょう」——そう思われがちですが、これは誤解です。カテゴリはGoogleが「この店舗をどの検索に出すか」を判断するときの土台になる設定で、ここがずれていると、写真や口コミをどれだけ頑張っても狙った検索に出てきません。逆に言えば、開業時のまま放置しているカテゴリを見直すだけで表示のされ方が変わることもあります。この記事では、メインカテゴリの決め方を3ステップで整理し、追加カテゴリの考え方、業種別の推奨例、やりがちな失敗までまとめます。
カテゴリがローカル検索で果たす役割
Googleのローカル検索順位は、大きく「関連性・距離・知名度」の3要素で決まるとGoogle自身が説明しています。カテゴリはこのうち関連性の判定に直結する情報です。「渋谷 ラーメン」と検索した人に対して、Googleはまず「ラーメン店」カテゴリを持つ店舗を候補に集めます。ここで自店のカテゴリが「レストラン」だけだと、そもそも候補の集合に入りにくくなります。
カテゴリには、1つだけ設定できる「メインカテゴリ」と、複数設定できる「追加カテゴリ」があります。メインカテゴリは検索結果やマップ上に表示され、順位への影響も追加カテゴリより大きいとされています。つまり優先順位は明確で、まずメインカテゴリを正しく決めることが先、追加カテゴリの調整はその後です。
なお、カテゴリは自由記述ではありません。Googleが用意した数千種類の一覧から選ぶ方式で、日本語では選べる名称が英語版と微妙に違うこともあります。「うちの業態にぴったりの名前がない」という状況は普通に起きる、という前提で読み進めてください。
メインカテゴリの決め方 3ステップ
ステップ1: 「一番売上を作っている業態」を言葉にする
最初にやるのは検索ではなく、自店の棚卸しです。メニューが多い店ほど「あれもこれも」となりがちですが、メインカテゴリは1つしか選べません。判断基準はシンプルに、売上や来店動機の中心はどれかです。カフェ併設のパン屋なら、売上の主軸がパンの物販であれば「ベーカリー」、店内飲食が主軸なら「カフェ」。ここを曖昧にしたまま先に進むと、後のステップ全部がぶれます。
ステップ2: お客様が検索する言葉から逆算する
次に、お客様の側の言葉で考えます。自店を探す人は何と検索するか。「整体」なのか「マッサージ」なのか「骨盤矯正」なのか。業界内の正式名称と、お客様が使う言葉は往々にして違います。実際にGoogleマップでそれらの言葉を検索してみて、上位に出てくる競合店がどのメインカテゴリを使っているかを確認してください。競合のカテゴリは、店名の下やプロフィール画面に表示されています。上位店の多くが使っているカテゴリは、その検索語との関連性をGoogleが認めているカテゴリだと推測できます。
※余談ですが、当社FACTORでは運用開始時にこの競合カテゴリ調査を全キーワード分やっています。地味な作業ですが、ここで1〜2時間かけるかどうかで初動が変わるためです。
ステップ3: 具体的なカテゴリを優先して選ぶ
候補が複数残ったら、より具体的な方を選びます。「美容院」より「ヘアサロン」のように近い粒度で迷う場合は競合調査の結果に従い、「レストラン」と「イタリア料理店」のように粒度が違う場合は、実態に合う限り具体的な方が有利に働きやすいです。広いカテゴリは競合も多く、関連性の判定でも埋もれやすいためです。
迷ったら「お客様がマップで自店を見つけたとき、店名の下にその名称が表示されて違和感がないか」で最終確認を。カテゴリは順位要因であると同時に、ユーザーが最初に目にする「お店の自己紹介」でもあります。
追加カテゴリの使い方と絞り方
追加カテゴリは「メインでは表現しきれない、実際に提供しているサービス」を補足するためのものです。整体院が「スポーツマッサージ」を、美容室が「ネイルサロン」を併設しているなら追加する、という使い方が基本です。
気をつけたいのは、追加カテゴリは多ければ多いほど有利、ではないことです。実態のないカテゴリを足すと、Googleから見て「何の店か分からないプロフィール」になり、どの検索に対しても関連性が薄まります。ユーザーから見ても、ネイルをやっていない美容室に「ネイルサロン」と書いてあれば不信感につながります。目安として、実態に合うもの2〜5個程度に絞るのが現実的です。
- 足してよい: 実際に提供していて、指名で来店する人がいるサービス
- 足さない: 「いつかやりたい」サービス、ほぼ提供実績のないメニュー
- 迷ったら: そのカテゴリ単体で検索されたとき、来店した人をがっかりさせないか
業種別のカテゴリ推奨例
よくご相談を受ける業種について、考え方の例をまとめます。あくまで一般的な例なので、最終判断はステップ2の競合調査とセットで行ってください。
| 業種 | メインカテゴリの例 | 追加カテゴリの例・考え方 |
|---|---|---|
| ラーメン店 | ラーメン店 | 「レストラン」は不要。つけ麺が看板なら「つけ麺店」の追加を検討 |
| 美容室 | ヘアサロン/美容院 | 競合調査で決定。ヘアセット・着付けなど実施サービスを追加 |
| 整体院 | 整体院 または カイロプラクティック | お客様の検索語に合わせる。国家資格系(接骨院・鍼灸院)は実態と資格に合致するものだけ |
| 歯科医院 | 歯科医院 | 小児歯科・矯正歯科・歯科口腔外科など標榜科目の範囲で追加 |
| カフェ併設ベーカリー | 売上の主軸で「ベーカリー」か「カフェ」 | 主軸でない方を追加カテゴリに |
| 不動産会社 | 不動産仲介業者 | 賃貸中心なら「アパート賃貸業者」等、取扱業務に合わせて追加 |
| パーソナルジム | パーソナルトレーナー/ジム | 競合調査で決定。「フィットネスクラブ」は大型施設向けの語感 |
医療系・士業など資格が関わる業種は、実態や資格と異なるカテゴリを選ぶと広告ガイドラインや法令の観点でも問題になり得ます。「順位に有利そうだから」でカテゴリを選ばないでください。
やりがちな失敗3つ
1. 開業時に選んだカテゴリを何年も放置している
業態は変わっているのにカテゴリが昔のまま、というケースは珍しくありません。テイクアウト主体に転換した、自費メニュー中心に切り替えた——事業の軸が動いたときは、カテゴリも見直しの対象です。年1回、プロフィール全体の棚卸しと一緒に確認する習慣をおすすめします。
2. 検索ボリューム狙いで実態と違うカテゴリを選ぶ
「マッサージの方が検索されるから」と、資格や実態に合わないカテゴリを選ぶパターンです。短期的に表示が増えても、ユーザーの期待とのずれは低評価の口コミやガイドライン違反の報告につながります。カテゴリで「盛る」のではなく、実態に合うカテゴリの中で最も検索される言葉を選ぶ、が正しい順序です。
3. メインと追加の主従を逆にしている
本業を追加カテゴリに、副次的なサービスをメインに設定してしまっているケースです。メインカテゴリの方が順位への影響が大きいため、主力の検索語で不利になります。現在の設定はプロフィールの編集画面でいつでも確認できるので、この記事を読んだ流れで一度見てみてください。
よくある質問
カテゴリを変更すると順位は下がりますか?
追加カテゴリは多いほど有利ですか?
ぴったりのカテゴリが一覧にない場合はどうすればいいですか?
まとめ
カテゴリは「登録時に1回選んで終わり」の項目ではなく、ローカル検索の関連性を左右する土台です。売上の主軸を言葉にする、お客様の検索語と競合のカテゴリを調べる、具体的な方を選ぶ——この3ステップでメインカテゴリを決め、追加カテゴリは実態に合うものだけに絞る。派手さはありませんが、写真や口コミ施策より先に整えるべき基本設定です。まずは今日、自店の現在のカテゴリを確認するところから始めてください。
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