Googleビジネスプロフィールの
カテゴリ選び方｜業種別の推奨例

「カテゴリなんて、登録のときに近いものを1個選べば終わりでしょう」——そう思われがちですが、これは誤解です。カテゴリはGoogleが「この店舗をどの検索に出すか」を判断するときの土台になる設定で、ここがずれていると、写真や口コミをどれだけ頑張っても狙った検索に出てきません。逆に言えば、開業時のまま放置しているカテゴリを見直すだけで表示のされ方が変わることもあります。この記事では、メインカテゴリの決め方を3ステップで整理し、追加カテゴリの考え方、業種別の推奨例、やりがちな失敗までまとめます。

カテゴリがローカル検索で果たす役割

Googleのローカル検索順位は、大きく「関連性・距離・知名度」の3要素で決まるとGoogle自身が説明しています。カテゴリはこのうち関連性の判定に直結する情報です。「渋谷 ラーメン」と検索した人に対して、Googleはまず「ラーメン店」カテゴリを持つ店舗を候補に集めます。ここで自店のカテゴリが「レストラン」だけだと、そもそも候補の集合に入りにくくなります。

3要素のうち距離は、店を移転しない限り動かせません。だからこそ、残る関連性と視認性で差がつきます。そしてカテゴリは、その関連性をこちらの意思で動かせる数少ない設定です。「立地で負けているから打ち手がない」ではなく、動かせないところは前提として置き、動かせるところを設計で詰める——順位はそうやって狙って獲りにいくものです。

カテゴリには、1つだけ設定できる「メインカテゴリ」と、複数設定できる「追加カテゴリ」があります。メインカテゴリは検索結果やマップ上に表示され、順位への影響も追加カテゴリより大きいとされています。つまり優先順位は明確で、まずメインカテゴリを正しく決めることが先、追加カテゴリの調整はその後です。

なお、カテゴリは自由記述ではありません。Googleが用意した数千種類の一覧から選ぶ方式で、日本語では選べる名称が英語版と微妙に違うこともあります。「うちの業態にぴったりの名前がない」という状況は普通に起きる、という前提で読み進めてください。

メインカテゴリの決め方 3ステップ

ステップ1: 「一番売上を作っている業態」を言葉にする

最初にやるのは検索ではなく、自店の棚卸しです。メニューが多い店ほど「あれもこれも」となりがちですが、メインカテゴリは1つしか選べません。判断基準はシンプルに、売上や来店動機の中心はどれかです。カフェ併設のパン屋なら、売上の主軸がパンの物販であれば「ベーカリー」、店内飲食が主軸なら「カフェ」。ここを曖昧にしたまま先に進むと、後のステップ全部がぶれます。

ステップ2: お客様が検索する言葉から逆算する

次に、お客様の側の言葉で考えます。自店を探す人は何と検索するか。「整体」なのか「マッサージ」なのか「骨盤矯正」なのか。業界内の正式名称と、お客様が使う言葉は往々にして違います。ここで手がかりになるのが、その検索語で上位に並んでいる店が、どのカテゴリで評価されているかです。上位に集まっているカテゴリは、その語との関連性をGoogleが認めているカテゴリだと推測できます。ただし、上位店と同じカテゴリを選べば同じ位置に行けるわけではありません。同じカテゴリの中で順位が割れている以上、カテゴリは土俵に上がるための条件であって、勝敗を決める条件ではないからです。

※当社FACTORは、この競合カテゴリ調査と「どの検索語で何位を狙うか」の配分設計を、運用開始月の必須工程として設計から運用ごと引き受けています。狙うキーワードを決め、その全キーワードで上位店のメインカテゴリを洗い出し、自店の売上構成と突き合わせて1つに絞り込む。難しいのは調べることではなく、候補が3つ4つ残ったときにどれを捨てるかを決め切ることです。ここを曖昧にしたまま追加カテゴリや写真に手をつけると、後の打ち手がすべて薄まります。

ステップ3: 具体的なカテゴリを優先して選ぶ

候補が複数残ったときに効いてくるのが粒度の判断です。「レストラン」と「イタリア料理店」のように粒度が違う候補では、広いカテゴリほど競合が多く、関連性の判定でも埋もれやすくなります。一方で、絞りすぎると拾える検索の幅そのものが狭まり、需要の少ない語だけを取りにいくことになる。どこまで絞るかは、その語に需要があるかと、自店がそこで勝てるかの両方で決まります。「美容院」と「ヘアサロン」のように意味が近い候補で迷う場合は、粒度ではなく、その商圏で実際にどちらが評価されているかを見て決めることになります。ここは一般論では決着せず、商圏ごとに答えが違います。

追加カテゴリの使い方と絞り方

追加カテゴリは「メインでは表現しきれない、実際に提供しているサービス」を補足するためのものです。整体院が「スポーツマッサージ」を、美容室が「ネイルサロン」を併設しているなら追加する、という使い方が基本です。

気をつけたいのは、追加カテゴリは多ければ多いほど有利、ではないことです。実態のないカテゴリを足すと、Googleから見て「何の店か分からないプロフィール」になり、どの検索に対しても関連性が薄まります。ユーザーから見ても、ネイルをやっていない美容室に「ネイルサロン」と書いてあれば不信感につながります。適切な数に決まった正解はなく、実態として提供しているサービスの幅と、商圏で拾いたい検索語の数から逆算して決めるものです。多すぎれば薄まり、少なすぎれば取りこぼす。この綱引きのどこで止めるかが、追加カテゴリで差がつく唯一の論点だと考えてください。

• 足してよい: 実際に提供していて、指名で来店する人がいるサービス
• 足さない: 「いつかやりたい」サービス、ほぼ提供実績のないメニュー
• 迷ったら: そのカテゴリ単体で検索されたとき、来店した人をがっかりさせないか

業種別のカテゴリ推奨例

よくご相談を受ける業種から、考え方が分かれる代表例を挙げます。あくまで判断の型を示すための例で、最終的な選択はステップ2の突き合わせとセットで決まります。

他の業種でも、分かれ目の構造は同じです。「広い枠と狭い枠のどちらを取るか」「複数の業態が混在するときに何を主軸と見るか」「お客様の言葉と資格・実態がずれたときにどちらを優先するか」——この3つのどれかに必ず当たります。そして、どちらに倒すのが正解かは、その商圏で上位を占めている店の構成によって変わります。同じ業種でも、駅前の激戦区と競合の少ない郊外では、選ぶべきカテゴリが違ってくるということです。自店の商圏でどうなっているかは、実際の並びを見ないと分かりません。判断材料が手元にないなら、無料のAI診断で現在の見え方を確認してみてください。

やりがちな失敗3つ

1. 開業時に選んだカテゴリを何年も放置している

業態は変わっているのにカテゴリが昔のまま、というケースは珍しくありません。テイクアウト主体に転換した、自費メニュー中心に切り替えた——事業の軸が動いたときは、カテゴリも見直しの対象です。厄介なのは、この種のずれが数字にゆっくりとしか現れないことです。売上の構成が変わった月に順位が動くわけではなく、気づいたときには「昔の業態で評価され続けている」状態が固定しています。プロフィール全体の棚卸しと一緒に確認する機会を、あらかじめ決めておいてください。

2. 検索ボリューム狙いで実態と違うカテゴリを選ぶ

「マッサージの方が検索されるから」と、資格や実態に合わないカテゴリを選ぶパターンです。短期的に表示が増えても、ユーザーの期待とのずれは低評価の口コミやガイドライン違反の報告につながります。カテゴリで「盛る」のではなく、実態に合うカテゴリの中で最も検索される言葉を選ぶ、が正しい順序です。

3. メインと追加の主従を逆にしている

本業を追加カテゴリに、副次的なサービスをメインに設定してしまっているケースです。メインカテゴリの方が順位への影響が大きいため、主力の検索語で不利になります。現在の設定はプロフィールの編集画面でいつでも確認できるので、この記事を読んだ流れで一度見てみてください。

よくある質問

まとめ

カテゴリは「登録時に1回選んで終わり」の項目ではなく、ローカル検索の関連性を左右する土台です。売上の主軸を言葉にする、お客様の検索語と上位店の顔ぶれを突き合わせる、粒度をどこで止めるかを決める——メインカテゴリはこの3つの判断で決まり、追加カテゴリは実態に合う範囲でどこまで広げるかの綱引きになります。いずれも「正解の名称」が存在するのではなく、商圏の構成によって答えが動く種類の判断です。この土台がずれていると、後から積む写真も口コミも効きが目減りします。逆に言えば、ここは店側の判断で動かせる領域でもあります。距離という動かせない条件の下で順位を狙いにいくなら、動かせる関連性を設計で詰めるところから始めてください。